アフターコロナ対策として開かれた多様な食の対応セミナー

2020年06月12日、株式会社やまとごころ様の主催で「アフターコロナの観光・インバウンドを考える『加速する食の多様性　〜地域・観光事業者が今すぐやるべきこと〜』」が開催され、オンライン上で約500人が参加した。
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セミナーテーマ：アフターコロナの観光・インバウンドを考えるVol.9「加速する食の多様性　〜地域・観光事業者が今すぐやるべきこと〜」

ファシリテーター：株式会社やまとごころ　代表取締役　インバウンド戦略アドバイザー　村山 慶輔氏
パネラー：フードダイバーシティ株式会社　代表取締役　守護 彰浩 氏
パネラー：フリーフロム株式会社　代表　山崎 寛斗 氏

■公式ページ
https://www.yamatogokoro.jp/event/38700/
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基礎情報

まず弊社代表守護から前段として世界のフードダイバーシティ市場や、ルールの全体感、ベジタリアンをベースに考えることについて、上記図を基に説明がありました。

また、フリーフロム代表の山崎氏からは台湾ベジタリアン市場、「素食」「五葷」の説明や、人口の14％がベジタリアンである旨、台湾人は主に宗教的（仏教や道教など）な背景でベジタリアンになるなどの詳細が説明されました。

市場規模感

市場の規模感としては表記の通り説明され、あまり気づかれていない国内市場の大きさ（特にベジタリアン）にも注目すべきという話や、さらには日本人にはあまり言い出せないが「隠れベジタリアン」「ゆるベジ」「週1ベジ」などが多い旨なども説明された（本当はベジタリアンだけど、周りから「意識高い系」「めんどくさい人」と思われることが嫌などの理由で）。
また名古屋・山本屋大久手店の事例を引き合いに「団体の中に1人でもイスラム教徒やベジタリアンがいたら対応店が選ばれる」など対象者だけでなく、付随する経済効果が大きい旨などは村山氏の関心も非常に高かった。

「コロナ太り」「野菜不足」の対策メニューが選ばれる


図の通り、ファストフードの売上がコロナ禍でもほとんど影響なく売上を伸ばし、それに付随して健康不安から野菜ジュースの売上も伸びている旨が説明されました。更に野菜不足不安からベジタリアン対応レストランが売上を伸ばした事例なども報告され、特に世界一を獲得したヴィーガンレストラン菜道では、自宅で作るサラダや鍋に飽きて、プロの作る食べ応えのある野菜料理を求めた日本人新規顧客が増えた話などが聴衆の興味を引いた。もちろんベジタリアン・ヴィーガンレストランでなくても今は「野菜たっぷりメニュー」の必要性についても説明されました。

フリーフロムの山崎氏から、これらの動きは日本だけでなく世界でも起きており、代替肉市場の動きなどについても触れられた。

地域・観光事業者が今やるべきこと

「今やるべきこと」として説明されたのは、Withコロナで国内市場と特需をしっかりと取りに行くことと、Afterコロナに備えて効率的なオペレーション体制を構築すること。対応についてはパターン1～3（3は仕入れた惣菜や弁当で提供）のどれを選ぶかが説明され、パターン1でいくと手間やコストはかからず、パターン2や3でいくと、スタートラインまでは行きやすいですが、通常オペレーションに追加するので、手間やコストはかかる旨など付け加えられた。現在はパターン2で始めたお店が、Afterコロナに向けてパターン1へ移行するお店が多いという。

フリーフロムの山崎氏からはネーミングセンスの重要性についても説明され、ヴィーガン商品だからといって「ヴィーガン〇〇」という商品名を付けると、お客様を狭めてしまう可能性があるということで注意を促した。一般人には気づかせずに消費してもらうことがポイントとのこと。

ホテルに求められる脱ビュッフェ

最後はコロナ対策で求められる脱ビュッフェ対策について説明された。当分は弁当での対応が予測される中、ホテル側としてとるべき対策について、レベル1～レベル5のどこで対応を検討するか社内で議論べきなどと提言が行われました。
※詳細はこちら

最後に

結びの言葉として、弊社代表守護は下記メッセージで締めた。
「日本では難しいと言われたテレワークがここまで浸透したことを考えると、同様に難しいイメージを持たれるフードダイバーシティ対応についてもやってみたら意外と出来るのではないでしょうか。まずは知識をしっかりとつける勉強から始めて、国内市場とコロナ太り特需をベジタリアンメニューでしっかりと取りに行くことから始めていき、インバウンドが戻った際にはそのまま使えるメニュー構成を考えていきましょう。」

フリーフロム代表の山崎氏も同様に下記メッセージで締めた「事業者様が対応されたら、弊社メディアも含めて情報発信も出来る限り行います。勉強、体制作り、お客様のニーズに応えるメニュー、情報発信ツールの整備など、一歩ずつ焦らずにやっていきましょう。是非とも一緒に頑張りましょう。」