国内外代替肉メーカーを比較しました！

（記事更新日：2022/2/27）※代替卵の比較について追記

こんにちは、フードダイバーシティ株式会社の守護です。弊社はプラントベース業界でプロモーションや商品プロデュース等を支援しております。

2020年に入り、日本ハムやファミリーマートといった大手企業も続々と市場参入を進めており、ここ最近「代替肉」「ベジタリアン・ヴィーガン」に関するニュースを耳にする機会が増えてきました。

そもそも代替肉とは、その名の通り畜肉ではなく、豆類や米などの植物性の原材料で作られた肉を模した製品を指し、海外ではビヨンドミートやインポッシブルミートが一般的に流通しています。日本では大豆ミートなどが普及していますが、フードテックによるテクノロジーを用いて、お肉そっくりに作られた植物性代替肉（英語ではプラントベースミート: plant-based meat）に近年注目が集まっています。

今回は話題急上昇中の「代替肉」にスポットライトを当て、国内外の主要代替肉メーカーを比較分析していきたいと思います。
※代替卵の比較はこちら

【今回参考にした企業8社】
・ビヨンドミート（アメリカ）
・インポッシブルフーズ（アメリカ）
・ベジタリアンブッチャー（オランダ）
・オムニミート（香港） *2020年5月に日本上陸！個人での購入はこちら、業務用BtoBはこちら
・ベジファーム（台湾）
・大塚食品（日本）*ゼロミート
・日本ハム（日本）*ナチュミート
・ネクストミーツ（日本）*購入はこちら、まとめ記事はこちら

事実を伝える日本、未来を語る海外

各社のキャッチコピーを比較してみたところ、日本と海外で大きな違いが見られました。

日本の場合、「お肉不使用ハンバーグ（大塚食品）」や「お肉を使用しないハムタイプ（日本ハム）」といったお肉不使用のメッセージ性が強く、シンプルに「事実を伝える」マーケティング手法を取られています。一方海外の場合は、「GO BEYOND（ビヨンドミート）」「BUTCHER OF THE FUTURE（ベジタリアンブッチャー）」「HELLO FUTURE（オムニミート）」のように未来や新しい世界観を全面に打ち出しています。

国内の事例（大塚食品）

海外の事例（オムニミート）

最近（2020年9月現在）は国内スタートアップ企業の中から未来を語るコピーを見かけることも増えてきました。

ネクストミーツ社（商品名：NEXT YAKINIKU）

また、代替乳製品の分野にはなりますが、日本にも海外の流行を取り入れたマーケティング戦略を取っている企業もあります。

国内の事例（相模屋）

「事実を伝える日本、未来を語る海外」このどちらが正解という考え方はありませんが、海外の先行事例を日本でも取り入れてみても良いのではないでしょうか。

海外はヴィーガンベース、日本はベジタリアンベース

海外は基本植物性100%のヴィーガンベースであるのに対し、日本の各社（特に大手企業）は卵や乳製品を使ったものも多く、ベジタリアンベースの対応が主流なようです。Top Trends in Prepared Foodsによると2014年〜2017年の3年間でアメリカのヴィーガンは600%も増加しており、今後の市場成長性などを加味すると、ヴィーガンベースでの商品開発を優先させるのが得策です。

代替肉＝大豆ミート？

代替肉と聞くと、真っ先に大豆ミートを連想するケースが多いようですが、半分正解で半分間違いです。各社の主要成分を見てみると大豆タンパクを使用したケースが多い一方、ビヨンドミート、オムニミート、ネクストミーツの場合はエンドウ豆を使用しています。ちなみにビヨンドミートに限ってはSOY FREE（大豆不使用）を謳っており、今後は日本でも大豆以外のバリエーションが広がってくることが予想されます。

他社ブランドとのコラボが肝？

ビヨンドミートやオムニミート等、海外の代替肉メーカーは巧みにコラボ実績を積み上げています。しかもかなりのネームバリューです。

ビヨンドミート × KFC

オムニミート × スターバックス

日本でもモスバーガーやロイヤルホストがヴィーガン対応を始めるなど、確実に機運は高まっています。日本国内の食品メーカーと飲食チェーンが連携してコラボメニューを打ち出していくことが、新たなムーブメントの起爆剤になるかもしれません。

ネクストミーツ × 焼肉ライク

著者

守護 彰浩（しゅご　あきひろ）
フードダイバーシティ株式会社　代表取締役
流通経済大学非常勤講師

1983年石川県生まれ。千葉大学卒業。2006年に世界一周を経験後、2007年楽天株式会社に入社し、食品分野を中心に様々な新規事業の立ち上げに関わる。2014年、多様な食文化に対応するレストラン情報を発信する「HALAL MEDIA JAPAN」を立ち上げ、フードダイバーシティ株式会社を創業。ハラールにおける国内最大級のトレードショー「HALAL EXPO JAPAN」を4年連続で開催し、国内外の事業者、及びムスリムを2万人以上動員。さらに2017年からはハラールだけでなく、ベジタリアン、ヴィーガン、コーシャ、グルテンフリー、アレルギーなどに事業領域を広げ、全国自治体・行政と連携しながら普及のための講演活動、及び集客のための情報発信を行う。2020年には総理大臣官邸で開催された観光戦略実行推進会議にて、菅総理大臣に食分野における政策を直接提言した。著書に「開国のイノベーション」（株式会社スリースパイス）。

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