成果を出すためのフードダイバーシティ対応とは

食の多様化対応を支援するフードダイバーシティ株式会社の守護です。

昨今、大変ありがたいことに「ヴィーガン、ハラールなどといったフードダイバーシティに対応したい」というお問合せを多く頂いています。本日はフードダイバーシティに対応する際に考えるべき二つの軸についてご紹介いたします。

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どこを目指すかで成果は異なる

１、言われたらやる↔︎常時やっている

まずは上記図の横軸ですが、左側は「リクエストがあれば対応する」という、いわば裏メニューの状態で、右側は「リクエストがなくても対応したメニューが選べる」という、グランドメニューで対応している状態です。

これは逆の立場で考えるととても分かりやすいのですが、日本人が海外に行って言葉の通じない国で「裏メニュー」を頼む難しさは想像に難くありません。もちろん裏メニューには言葉の壁だけでなく、どんなものが出てくるのか、そして金額はいくらなのか、という不安があることを忘れてはいけません。

２、食べられるものを提供↔︎食べたいものを提供

続いて上記図の縦軸ですが、下側はいくらヴィーガンやハラール等に対応したとしても、それが単なる「食べられないものを抜いた」だけの状態であれば、それはいわゆる「食べられるもの」であり、上側はヴィーガンやハラール等にしっかりと配慮して且つ、お客様が求める料理、つまり「食べたいもの」を提供している状態です。

これも同じく逆の立場で考えると、旅行先で選ぶ食事は「食べられるもの」ではなく「食べたいもの」であり、もちろん旅行の思い出に残るのも「食べたいもの」です。

例えば「ヴィーガン」という要望があったとして、サラダや精進料理を提供すると、それは「食べられるもの」でしかありません。お客様は旅の思い出に残る食事にお金を払い、そして「食べたいもの」を食べたときにSNSでシェアを行います。

 

つまり、フードダイバーシティに対応する際は、上記図の「1」「2」「3」「4」のどこにゴールを持っていくかをしっかりと考える必要があります。これまで取り組んできた飲食店でも成果を出しているのは間違いなく「4」もしくは「3」であり、「2」もしくは「1」の場合は残念ながら何も成果にはつながっていません。

以上となります。これからフードダイバーシティに取り組む企業様、すでに取り組んでいて更に伸ばしていきたい企業様にとって有意義な情報になっていたらとても嬉しく思います。また上記をしっかりと学ぶための講演・社内研修を、弊社フードダイバーシティ株式会社では承っておりますので、お気軽にお声がけくださいませ。

著者

守護 彰浩（しゅご　あきひろ）
フードダイバーシティ株式会社　代表取締役
流通経済大学非常勤講師

1983年石川県生まれ。千葉大学卒業。2006年に世界一周を経験後、2007年楽天株式会社に入社し、食品分野を中心に様々な新規事業の立ち上げに関わる。2014年、多様な食文化に対応するレストラン情報を発信する「HALAL MEDIA JAPAN」を立ち上げ、フードダイバーシティ株式会社を創業。ハラールにおける国内最大級のトレードショー「HALAL EXPO JAPAN」を4年連続で開催し、国内外の事業者、及びムスリムを2万人以上動員。さらに2017年からはハラールだけでなく、ベジタリアン、ヴィーガン、コーシャ、グルテンフリー、アレルギーなどに事業領域を広げ、全国自治体・行政と連携しながら普及のための講演活動、及び集客のための情報発信を行う。2020年には総理大臣官邸で開催された観光戦略実行推進会議にて、菅総理大臣に食分野における政策を直接提言した。著書に「開国のイノベーション」（株式会社スリースパイス）。

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