食品見本市「THAIFEX2019」で日本産食品をタイ国内外へ売り込み

東南アジア最大級の総合食品見本市「THAIFEX（タイフェックス）2019」が5月28日～6月1日、バンコクで開催され、ジェトロが設置したジャパンパビリオンには、北海道から鹿児島県までの28都道府県から72社・団体が出展し、タイで需要が高い水産物・水産加工品をはじめ、近年需要が伸びている牛肉、アルコール飲料、調味料、菓子類など幅広い日本産食品を売り込んだ。タイ国内のバイヤーに限らず、周辺国やインド、ドバイなどのバイヤーとの商談も行われ、出展者からは、「THAIFEXの大きな魅力は、数多くの国のバイヤーと商談ができることだ」との声が聞かれた。ジャパンパビリオンは、ジェトロが8年連続（9回目）で主催した。

日本の2018年の農林水産物・食品の輸出額を国・地域別でみると、タイは435億円（前年比11.4％増）で、世界第7位（注1）となっているほか、日本食レストランも3,000店舗を超える（2018年8月時点、注2）など、日本食品はタイで人気の市場となっている。

タイでは1月に、トランス脂肪酸関連の規制が施行される（2018年8月24日記事、2018年11月29日記事参照）など、複数の規制が新たに発動しており、バイヤーからは各種規制に対応できる商品が強く求められている。今回のTHAIFEX出展者も、商品の製造方法やラインアップを切り替えるなどといった対応に迫られた。

世界42カ国・地域2,700社・団体が出展、7万人弱が来場

THAIFEXは、バンコク郊外の大型展示施設インパクトアリーナで開催された。展示スペースは2018年同様の10万7,000平方メートル。オーガニックやハラールなど11のテーマ別ゾーンで構成されたほか、主催者発表によると、世界42カ国・地域から2,700社・団体を超える出展があった。事前に参加登録したバイヤーは106カ国・地域に上り、来場者は6万7,136人で、前年の6万2,039人を上回った。次回の「THAIFEX2020」は、2020年5月26～30日に開催される予定だ。

（注1）農林水産省調べ。

（注2）ジェトロ調べ。

（ウォンパタラクン・ヤーダー、福田かおる）